◆科学技術の進展と新たな社会的要請に対応する教育研究体制を構築するため、
1年前倒しで3研究科から1研究科1専攻体制に改組
◆先端科学技術の専門性と幅広い視野を持つグローバル人材を育成するため、
1研究科における5つの教育プログラム(2つの融合領域)の設置
◆全教育プログラムで英語による授業及び研究指導で学位取得を可能とし、
国際的に通用するカリキュラム(PBL科目)と
評価システム(GPA・ルーブリック)を導入
◆英語によるキャリア相談や日本特有の就職活動事情等をテーマに
就職ガイダンス等を実施
◆日本企業が求める日本語能力習得を目指し、
正規カリキュラム内で幅広い日本語教育を実施
◆国際共同研究や国際協働での遂行能力を重視した体系的な人材育成のための
ダブルディグリー・プログラムの強化・実質化
<R5.10月までの実績>
協定締結機関数:1機関(H22)→8機関(R5)
受入派遣実績:受入15名、派遣10名
◆科学技術の進展と新たな社会的要請に対応する教育研究体制を構築するため、1年前倒しで3研究科から1研究科1専攻体制に改組
◆先端科学技術の専門性と幅広い視野を持つグローバル人材を育成するため、1研究科における5つの教育プログラム(4つの融合領域)の設置
◆全教育プログラムで英語による授業及び研究指導で学位取得を可能とし、国際的に通用するカリキュラム(PBL科目)と評価システム(GPA・ルーブリック)を導入
◆英語によるキャリア相談や日本特有の就職活動事情等をテーマに就職ガイダンス等を実施
◆日本企業が求める日本語能力習得を目指し、正規カリキュラム内で幅広い日本語教育を実施
◆国際共同研究や国際協働での遂行能力を重視した体系的な人材育成のためのダブルディグリー・プログラムの強化・実質化
<R5.10月までの実績>
協定締結機関数:1機関(H22)→8機関(R5)
受入派遣実績:受入15名、派遣10名
大学名 | 国・地域 | 協定締結年 | 学生受入 / 派遣実績(R5.10.1現在) | |
---|---|---|---|---|
1 | 国立陽明交通大学 | 台湾 | 2015年及び2017年 | 受入1人 / 派遣1人 |
2 | チュラロンコン大学 | タイ | 2020年 | ー |
3 | カセサート大学 | タイ | 2021年 | 受入3人 |
4 | ポールサバティエ大学 | フランス | 2014年 | 受入3人 / 派遣4人 |
5 | パリサクレー大学 | フランス | 2018年 | 受入2人 / 派遣4人 |
6 | ソルボンヌ大学 | フランス | 2019年 | ー |
7 | ウルム大学 | ドイツ | 2017年 | 受入2人 |
8 | マッコーリー大学 | オーストラリア | 2019年 | 派遣1人 |
大学名 | 国・地域 | 協定締結年 | 学生受入 / 派遣実績 | |
---|---|---|---|---|
1 | オウル大学 | フィンランド | 2010年 | 受入2人 |
2 | ユニテック工科大学 | ニュージーランド | 2015年 | 受入1人 |
3 | マラヤ大学 | マレーシア | 2015年 | 受入1人 |
◆インドネシア(IPB大学)とタイ(カセサート大学)に設置した
「海外オフィス」を拠点に、外国人修了生ネットワークを活用して、
シンポジウム開催、協定校訪問、学生募集活動を展開
◆積極的な留学生募集活動、学術交流協定校の拡充により、
優秀な留学生数が大幅に増加
全学生に占める外国人留学生の割合:*25.2% ←13.6%(H25)
(R5年度 目標値 23.2%)
◆「留学生・外国人研究者支援センター(CISS)」を設置し、
ワンストップ・サービスの窓口として多様なニーズに対応できる支援体制を構築
◆外国人・海外教育研究歴のある教員:*49.5% ←32.9%(H25)
(R5年度 目標値 80.0%)
◆TOEIC 750点以上の専任職員:*31.5% ←14.2%(H25)
(R5年度 目標値 26.9%)
*R5.5.1現在
◆インドネシア(IPB大学)とタイ(カセサート大学)に設置した「海外オフィス」を拠点に、外国人修了生ネットワークを活用して、シンポジウム開催、協定校訪問、学生募集活動を展開
◆積極的な留学生募集活動、学術交流協定校の拡充により、優秀な留学生数が大幅に増加
全学生に占める外国人留学生の割合:*25.2% ←13.6%(H25)
(R5年度 目標値 23.2%)
◆「留学生・外国人研究者支援センター(CISS)」を設置し、ワンストップ・サービスの窓口として多様なニーズに対応できる支援体制を構築
◆外国人・海外教育研究歴のある教員:*49.5% ←32.9%(H25)
(R5年度 目標値 80.0%)
◆TOEIC 750点以上の専任職員:*31.5% ←14.2%(H25)
(R5年度 目標値 26.9%)
*R5.5.1現在
◆大学の将来構想や教育研究戦略の策定を担う
戦略企画本部の設置(H27年度)
柔軟かつ機動力を持った戦略的大学運営体制の構築
◆IRオフィスの設置(H29年度):IR担当副学長を配置
教育研究・国際化・財務・産官学連携に関するデータの
調査分析を通した大学経営の基本方針の策定支援
◆教育推進機構と研究推進機構が両輪となって教育研究の活性化を推進
◆大学の将来構想や教育研究戦略の策定を担う戦略企画本部の設置(H27年度)
柔軟かつ機動力を持った戦略的大学運営体制の構築
◆IRオフィスの設置(H29年度):IR担当副学長を配置
教育研究・国際化・財務・産官学連携に関するデータの
調査分析を通した大学経営の基本方針の策定支援
◆教育推進機構と研究推進機構が両輪となって教育研究の活性化を推進